SNSなどのデマを見抜くコツとは ~4割がデマ情報に惑わされた経験

個人が発信する情報が多いネット社会。デマやフェイクニュースがよく話題に上ります。2021年の株式会社クロス・マーケティングの調査によると、4割がデマ情報に惑わされた経験があるそうです。

 

また、2021年の読売新聞社と電通総研の、小中学生の調査では、SNSからニュースを得ている児童・生徒が6割におり、半数近い人が、誰が情報を発信したのか、情報源を確かめていないことが分かったそうです。

 

■ ネット情報の見方

ネットの情報は全て正しいとは限りません、良いもの悪いものも混在しています。まずは、情報を鵜呑みにしないことが大切ですね、そして常識で判断することも大切。

 

①情報の発信元を必ず確認し、信頼がおけるか判断する

②情報の根拠や参照はあるか?確認する

③情報の日付を確認し、最新情報かどうか確認する

 (検索エンジンの検索結果は、最初にあるものが最新とは限らない)

④一つの情報源だけで判断せず、複数の情報源から情報を入手し判断する

⑤速報だけで結論を下さず、その後の継続的な情報から判断する

⑥重要な情報は、他のメディア(新聞・TVなど)の情報も参考にする

 

なお、デマを見抜く面白い方法が紹介されていました。

 

①情報の確かさを評価する『だいじかな』リスト

②デマを見抜くコツ「だいふく」

 

以下に詳しく紹介します。

 

■ 情報の確かさを評価する『だいじかな』リスト

 

世界に後れを取る「メディア情報リテラシー教育」今始めないとマズい訳 | 東洋経済education×ICT | 変わる学びの、新しいチカラに。 

https://tinyurl.com/2fu587uf

 

米国の学校では、米国の図書館協会が開発したチェックリスト「クラップテスト」を使って情報の評価の仕方を子どもたちに考えさせる教育が推奨されているそうです。

 

上記の記事の中に、「クラップテスト」を元にした、「『だいじかな』リスト」が紹介されていました。なかなか覚えやすいですね。

 

【「だいじかな」リスト】

だ(誰):この情報は誰が発信したか?
い(いつ):いつ発信されたのか?
じ(事実):事実の根拠や参照はあるか?
か(関係):自分とどのように関係するか?
な(なぜ):情報発信の目的は何か?

 

■ デマを見抜くコツ「だいふく」

 

TikTokのデマで授業中止や学校閉鎖も--見抜くコツは「だいふく」 - CNET Japan 

https://japan.cnet.com/article/35193515/

 

上記の記事で、デマを見抜くコツとして、「だいふく」が紹介されていました。これも、なかなか面白く覚えやすいですね。

 

【デマを見抜く「だいふく」】

「だ(誰が)」「い(いつ)」言った情報かを確認し、「ふく(複数)」のソースをたどる。

「誰が」は、一次ソースに戻り、最初の発信者の信頼性を確認するということ。

「いつ」は、その情報はいつの情報か、最新のものかを確認するということ。

「複数」は、信頼できる複数のソースがあるかを確認するということ。

 

■ 《補足》 デマに関する調査結果

 

■フェイクニュースと情報に対する意識調査(2021年)

 

 4割がデマ情報に惑わされた経験あり 半数以上の人が匿名コメントは「偏っていると感じる」|株式会社クロス・マーケティングのプレスリリース

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000272.000004729.html

 

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、全国20歳~69歳の男女を対象に「フェイクニュースと情報に対する意識調査(2021年)」を実施。

 

調査結果
40.5%が「信じていた情報やニュースが、あとでフェイクニュース/デマだとわかった」経験があった。また、22.2%はそれらの情報を「デマだと知らずに他の人に伝えたことがある」と回答しています。

 

■小中学生のニュースに対する意識や読み方の調査(2021年)

 

 中3の75%「SNSでニュース知る」──読売・電通総研共同調査 : ニュース・リテラシーとは : ニュース・リテラシー教育 : 読売新聞教育ネットワーク  

https://kyoiku.yomiuri.co.jp/newsliteracy/articles/contents/nle.php

 

読売新聞社と電通総研は、小中学生のニュースに対する意識や読み方について共同で調査(2021年の調査)。

今回の調査から、日常的にスマートフォンなどでSNSからニュースを得ている児童・生徒が56.3%に上ることが明らかに。また、半数近い47.0%は、誰が情報を発信したのか、情報源を確かめていないこともわかったそうです。